アメリカのクレジットカード

アメリカのクレジットカードは入会ボーナスが非常に太っ腹で、一ドルあたりにもらえるポイントも高かったりする。SSNを取得したばかりだと、良いカードにはなかなか審査が通らないが、最初のクレジットカードをゲットしてから支払い等問題なく１年間すぎればいろいろな素晴らしいカードを保持することができる。SSNを取得したばかりの場合は普通のアメリカのカードはまず審査が通らないが、ANAカードやJALカードは日本の情報をもとに審査してくれるので通りやすい。また、ANAカードの場合、入会ボーナスとして５０００マイルもらえる。ANAカードはSSNがなくてももらえるが、後日SSNをゲットした後にその情報をカード会社に伝えること。そうしないとクレジットヒストリーがたまらない。支払い遅れは絶対にしない、毎月請求額全額を払うという２つを必ず守ること。




無事、最初の１年が経過したらそこそこ良いカードにアプライできるようになる。自分のクレジットスコアはCredit Karmaなどからいつでも簡単に無料で確認できる。筆者のお勧めのカードは以下。


The Starwood Preferred Guest® Credit Card from American Express
世界的なホテルチェーンであるSPGグループのAmexのカード。
入会ボーナスは３ヶ月以内に、3000ドル使うことで25000ポイント。
年会費は初年度無料で二年目以降は95ドル。
SPGのポイントは、ANA, JALを含む様々なエアラインのマイルに１：１以上で移行でき、さらに20000ポイントごとにボーナスで5000マイル追加でもらえる。
当然SPGホテルでの無料宿泊にも使え、シェラトンなどの高級ホテルに入会ボーナスだけで２泊はできる。
また、様々な場所で使えるWiFiサービスであるBoingo Wifiのメンバーシップが無料でついてくる。
ポイントは基本は１ドルにつき１ポイントであるが、SPGの支払いの場合は２ポイントもらえる。
さらに、Foreign Transaction Feesが無料なので、日本でこのカードを使った場合でも為替手数料がかからない。

Amex EveryDay® Preferred Credit Card

アメックス独自のMRポイントがたまるカード。

入会ボーナスは３ヶ月以内に1000ドル使うと15000ポイント。

年会費は９５ドル。

MRポイントはANAを含む様々なエアラインのマイルに１：１で以降できる。また、ホテルのポイントに移行することもできるので使い勝手がよい。

このカードの良いところはポイント付与率である。スーパーマーケットだと1ドルあたり４．５ポイント（年間6000ドルまで）、ガソリンスタンドだと３ポイント、その他は１．５ポイント付与される（毎月３０回以上このカードを使って買い物した場合。この条件はアマゾンでポイントを０．５ドル分を自分に何回も買うことで間単にクリアできる。）

我が家は普段の買い物は基本このカードを使っている。

日米比較（老後編）

日本とアメリカのどちらが暮らしやすいかの比較はいろいろな観点からできるが、今回は老後の暮らしやすさという観点から比較してみる。

まず、日米両方共、リタイヤ後の公的年金というものが存在し、死ぬまで毎月一定額をもらえるというものだ。詳細については省くが、豊かな老後を送るには一般的には公的年金だけでは足りないと考えられる。日本の場合は、終身雇用のもと、退職金が数千万円出て、それを老後の資金として使うという場合が多いが、アメリカでは退職金は一般的に存在しない。なので、自ら各種制度を利用しつつ自己責任でリタイヤ後の資金を蓄えるという前提になっている。

支出面での一番大きな違いは医療費だ。アメリカでも一応メディケアという高齢者向けの公的な健康保険が存在しているが、最低限の保障だけであるので、病気になったときにそれだけで良いケアを安く受けることはできない。なので、一般的には、自分で民間の医療保険に加入することになる。企業や政府機関で働いている間は、福利厚生の一環として健康保険に安く加入できるのだが、（例えば筆者は州立大学のリサーチアシスタントであったので、州の職員向けの医療保険に加入でき、年間で一人１５００ドルほどですんだ）リタイヤ後はそのようなベネフィットは受けられないので、個人として健康保険に加入することになり、さらに年齢が高いことから年間一人当たり10,000ドル以上（月９００ドル以上）払うことになる。一方、政府機関で一定年数以上働いていた場合やごく一部の企業で定年まで働いていた場合では、リタイヤした向けの健康保険プランが用意されており、現役時と同程度の保険料負担ですむ。

日本はご存知のとおり、公的な健康保険が充実しており、一般的には保険料が安いと考えられているが、収入に応じて保険料が高くなる仕組みとなっている。例えば、年収一千万円以上などの高額所得者の場合は、月１０万円近くを健康保険料として払うことになる一方、無職の場合は月１万円少しで加入でき、得られるサービスは同等となっている。一方アメリカではそのような仕組みはなく、収入に関係なく、保険料に応じたサービスを受けることとなる。また、前述したように、大企業や政府機関で働いていれば少ない負担で良い保険に加入できるので（一人年間１５万円とか）、システムとして、貧富の差がより拡大するようになっている。アメリカ人の平均寿命が日本人より短いのは老後に良い健康保険に加入できず、適切な医療を受けられない人が多いからではないかと筆者は勝手に予想している。

このような背景から、医療保険の面から考えると、現役時代はアメリカのほうが有利であるが、保険料が一気に高くなる老後においては日本のほうが有利であると筆者は考える。

もうひとつの大きな支出が持ち家がある場合の固定資産税だ。アメリカの場合、だいたい年１％なので、例えば500,000ドルの持ち家の場合、毎年5,000ドルは固定資産税として払うことになる。一方、日本の場合は住宅用の固定資産税は0.4%ほどなので、アメリカの半分以下ですむ。なので、持ち家がある場合、日本のほうが税負担が軽いので有利となる。

以上の理由から、今のところの筆者の結論は、現役時はアメリカが、老後は日本が有利、である。